大幅高で取引を終了。
米経済指標を受けFRBが制約的な政策を予想以上に長期的に維持するとの見方が後退したほか、米債利回りの低下が追風になった。主要3株価指数全てが1％超上昇。金利に敏感な大手ハイテク株が買われ、ハイテク株の比率が高いナスダック総合が2％近く上昇した。
FRB当局者の発言を受け、インフレや金利を巡る懸念が和らいだ事で、米債利回りが低下した。週間では3指数とも上昇。S&P総合500種が4週間ぶりの上昇となったほか、ダウ工業株30種は週間で1月下旬以来の上昇。
ISM（米供給管理協会）が3日発表した2月の非製造業総合指数（NMIＩ）は55.1と1月の55.2からわずかに低下した。ただ、米経済の3分の2超を占めるサービス業の拡大を示す50を上回ったほか、経済全体の長期的な成長期の水準とされる49.9も大きく上回った。新規受注と雇用が１年超ぶりの高水準となった。
S&P主要11セクターは全て上昇。情報技術及び一般消費財が最大の上げを記録した。個別銘柄では、米アップルが3.5％上昇。同社株価が今年20％以上上昇する可能性があるとのモルガン・スタンレーの強気の見方が追い風となった。米半導体大手ブロードコムは5.7％高。市場予想を上回る第2四半期（2-4月期）売上高見通しを示したことが好感された。
米取引所の合算出来高は108.3億株、直近20営業日の平均は111億株。

3日NY終値：ダウ工業株30種= 33390.97㌦ （+387.40/+1.17％）、ナスダック総合= 11689.01 （+336.02 /+1.97%）、S&P総合500= 4045.64 (同+64.29/+1.61％)。