大手商社の三井物産や伊藤忠商事、三菱商事は今年3月までの1年間の純利益の見通しをいずれも業界で初めての、8,000億円台に上方修正した。鉄鉱石や石油などの世界的な高騰と、円安が追風となった。又、海運大手の日本郵船は、純利益の見通しを従来予想から2,200億円上積みし9,300億円とした。巣ごもり需要を背景にコンテナ輸送が増えた事で、日本郵船をはじめ、商船三井、川崎汽船の大手3社はいずれも過去最高益を更新する見通し。更に、任天堂も純利益の見通しを500億円多い4,000億円に引上げた。
家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の世界販売台数が2017年の発売から累計１億台を突破した事も明らかにした。ただ、世界的な半導体不足の影響で減産が続いており、今年度の販売計画は下方修正した。