長期投資に適した投信かどうかを計る指標とし、リスクやコスト、分配金の健全度などを見極めて総合的な評価を10段階で示す。情報提供を通じ、5千本以上存在する投信の中から選び易くする。
評価の対象となるのは設定から3年以上が経過した追加型株式投信で、上場投資信託（ETF）や設定から10年に満たないインデックス投信などは除く。
9月末時点で約3200本の評価を算出した。評価されるのはリスク、リターン、下値抵抗力、コスト、そして分配金健全度の5項目で、長期投資に適した水準であるかどうか見極める。QUICKの情報端末や日経電子版などで確認できるほか、運用会社や販売会社にも提供する見通しだ。